投資信託は、販売、運用、保管・管理などのさまざまな関係者によって成り立っています。
このため、投資信託にはいくつか特別な費用（コスト）が必要になります。
これらのコストは投資信託によって違いますから、投資信託を選ぶ際には事前にチェックしておくといいでしょう。
｢購入時｣｢保有期間中｣｢換金時｣でコストがかかる
購入時
- 購入時手数料
購入時に投資家のみなさんが販売会社に支払う手数料です。販売手数料ともいわれます。購入金額に一定の手数料率をかけた金額を支払いますが、同じ投資信託でも販売会社によって手数料率は異なります。また、購入時手数料がかからないノーロードファンドと呼ばれる投資信託もあります
保有期間中
- 運用管理費用（信託報酬）
調査、運用、管理、レポートなど、運営全般にかかる費用です。
投資家のみなさんが直接支払うのではなく、運用している資産（信託財産）から日々間接的に支払われており、販売会社、運用会社、信託銀行などにそれぞれ配分されています。
料率は、信託財産に対し年何％、と投資信託ごとに決まっており、事前に提示されています。
- その他費用
運用管理費用同様、信託財産から間接的に支払われるコストです。
主に以下のものが含まれます。
- 投資信託の決算時に必要な監査の費用（ファンド監査費用）。
- 組み入れた株式や債券の売買手数料（有価証券売買時手数料）。
- 資産を外国で保管する場合にかかる費用。
その他費用は、運用中に金額や料率が変動するため、事前に金額の提示がされていません。
換金時
- 信託財産留保額
投資家のみなさんが投資信託を解約する際に発生する費用です。
投資しているお金は株式や債券等で運用されていますので、投資信託を解約する際には、それらを売却して換金する必要があります。その際にその投資信託を継続して保有する他の投資家との不公平をなくすため、解約に伴い発生する売買手数料などを、投資信託を解約する投資家に負担してもらう費用です。
そのため信託財産留保額は、投資信託にかかわる各会社の収入とはならず、信託財産に組み込まれます。
なおこの費用は基準価額に対して何％と投資信託ごとにあらかじめ定められており、その料率は事前に提示されています。
また、信託財産留保額がかからない投資信託もあります。
