TOPIXを上回る実績
【基準価額等の推移】(2019/2/5(設定日)~2025/5/30)
- (注1)基準価額は信託報酬控除後です。信託報酬は年率1.078%(税抜0.98%)です。
- (注2)参考指数は、TOPIX(配当込み)です。ファンド設定日前日を10,000とした指数を使用しています。
- (注3)当ファンドは2025年5月末現在において分配を行っておりません。
- (出所)FactSet等のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
運用はこれまで良好な
運用実績を残してきた
運用チームが担当
古賀 直樹 Naoki Koga
シニアファンド
マネージャー
金子 将大 Masahiro Kaneko
シニアファンド
マネージャー
梅原 康司 Koji Umehara
シニアファンド
マネージャー
吾妻 広基 Koki Agatsuma
シニアファンド
マネージャー
徹底的なリサーチを通じて「いい企業」を発掘
運用チーム全体で年間3,000件以上の企業取材を行うことで、社会に新たな付加価値を提供する「いい企業」を発掘し、財務諸表だけでは読み取れない「企業の未来の姿」を見極めて投資します。


ファンドマネージャーの顔が
見える
積極的な情報発信


ファンドマネージャーが、毎月レポートや動画で当ファンドの運用状況を解説しています。
こんな方におすすめ
長期にわたり実績のある運用チームが、チーム全体で年間3,000件以上の企業取材を行いお客さまに代わって「いい企業」を発掘し、投資します。
企業取材などの徹底的なリサーチに基づいて、「企業の未来の姿」を見極めて投資をすることで、TOPIX(配当込み)を上回るパフォーマンスを目指します。
アクティブ元年・日本株ファンドを選んだお客様の声




取扱い販売会社
ファンドの投資リスク
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
- ■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
- ■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
- ■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。
- ■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
- 〇価格変動リスク(株式市場リスク)、〇信用リスク、〇流動性リスク等があります。
ファンドの費用等
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
- ■購入時手数料はありません。
- ■信託財産留保額は換金申込受付日の基準価額に0.15%を乗じた額です。
- ■運用管理費用(信託報酬)は、ファンドの純資産総額に年1.078%(税抜き0.98%)の率を乗じた額とします。運用管理費用(信託報酬)は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日と毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。●監査法人等に支払われるファンドの監査費用●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料●資産を外国で保管する場合の費用等
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
重要な注意事項
- ■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
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- ■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
- ■投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
- ■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
- ■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。
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作成基準日:2025年6月18日